近年では、仮想通貨ブームによって多くの方が仮想通貨取引を始めています。
仮想通貨FXや現物取引、NFTといった様々な仮想通貨投資が注目されているのです。
ふくろうももちろん仮想通貨もFXもトレードしています。
本記事では、そんな仮想通貨が為替相場に与える影響について詳しく解説していきます。
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この記事の目次
仮想通貨が為替に与える影響
まずは、仮想通貨が為替相場に与える影響について紹介します。
実際に起こっている事と、今後起こりうる現象について見ていきましょう。
為替市場のボラティリティ低下
近年、為替相場はボラティリティが低下しています。
2015年ほどを境に、為替相場の値動き幅が小さくなっている事が分かります。
株式投資がスマホで気軽にできるようになった事もありますが、仮想通貨の台頭も少なからず影響をしています。
資金が流れる場所が分散されたことで、為替市場へ流入するお金が減っていると言えるでしょう。
ボラティリティが低下するという事は、以下のような懸念があります。
- テクニカル分析の概念が崩れ始める
- インジケーターの勝率が落ちる
2つの共通点は、過去相場からがらりとパターンが変わるという事です。
「テクニカル上ではこのチャートパターンであれば「下落or上昇」と考えられていたポイントでダマシが増えやすくなる要因となります。
また、インジゲータ―の勝率も変化することで、過去に使っていた手法で全く勝てなくなる可能性もあるでしょう。
法廷通貨を仮想通貨に変える動き
中南米にある国エルサルバドルでは、2021年9月3日から国の法廷通貨がビットコインに変わった事で大きな話題となりました。
エルサルバドルの国民がほとんどの方が銀行口座を持っていないので、送金をスムーズにするため仮想通貨が採用されたと言われています。
国の法廷通貨が仮想通貨になるということは、今まで取引されていた通貨の効力がなくなるという事です。
この流れが世界的に進むようになれば、FXの世界は全て仮想通貨になってしまいます。
しかし、今日明日でアメリカが仮想通貨を法定通貨にするといった動きになる可能性は0に等しいです。
エルサルバドルは国力が弱く、世界的な影響も少ないのでこのような思い切った施策ができました。
現状、FX会社が扱っている通貨が仮想通貨の台頭によりなくなることは考えにくいと考えていいでしょう。
しかし、法定通貨として採用する国が増える→その政策が良い方向に進むようであれば、法定通貨の効力は小さくなりFXへの注目は薄くなるのではないかという懸念は少なからずあるのです。
通貨危機での資産移動先が変わる
日本円や米ドルといった通貨は、世界的に安全資産と言われています。
- アメリカ→世界の基軸通貨
- 日本→デモやクーデターなどがなく、変動が安定している
上記のような理由から、世界的に安全な資産として認知されているのです。
リスクオン、リスクオフという言葉もありますが、国のどこかで通貨危機が発生して懸念が増えると、投資家たちは日本円や米ドルなどに資産を移す傾向にありました。
仮想通貨の台頭は、これまでのリスクオフ・リスクオフの概念を崩してくる可能性があるのです。
2013年には、地中海東部にある国「キプロス」で金融危機が起きました。
EU(欧州連合)が「キプロス国民全ての預金に対して、最大9.9%の課税をする」と条件提示した事で、自国通貨に対する不信感が生まれたという大きな事件です。
キプロスに預金していた国民・投資家が資金の避難先として選択したのは、仮想通貨のビットコインでした。
日本円や米ドル、金に移動させるわけでなく、透明性の高いビットコインに資金を移した事で価格が大きく上昇したのです。
ビットコインの現状を見ると、法定通貨のように変動が小さいわけではないので、かなりリスクも多いと言えますが、価格安定から安全資産として認知される未来も遠くないかもしれません。
これからFXを始める方が覚えておきたいこと
次に、仮想通貨ブームが起きている今からFXをする上で覚えておきたい事を紹介します。
主に以下のようなことに注目すると良いです。
- 法定通貨と仮想通貨の連動性
- 国ごとの仮想通貨に対する動き
それぞれを詳しく見ていきましょう。
法定通貨と仮想通貨の連動性
まずは、法定通貨と仮想通貨の連動性についてです。
例えば、豪ドルとニュージーランドドルという通貨は、国の位置や密接な関係から連動した動きになるケースが多いです。
片方の指標で両方の通貨が同じ動きになるといったケースも珍しくありません。
仮想通貨と法定通貨の連動性について、はっきりと確証のあるデータはないですが、今後連動する傾向は見せてくると考えていいでしょう。
その相関性や連動性をいち早く察知する事で、今後FXをする上での有効な分析に繋がります。
また、通貨だけではなく、金や銀といった資源との関連性について見てあげる事も重要です。
全ての投資銘柄には何かしらの相関性がありますが、仮想通貨はまだ新しい投資商品のためデータがないだけです。
今は決められた投資家によって売買されていますが、FXや株式のように浸透すれば、通貨や資源との関連性も見えてくるでしょう。
国ごとの仮想通貨に対する動き
中国ではビットコイン取引に対する規制強化を強めています。
それは、中国政府内でデジタル人民元の普及を進めるためであると言われています。
仮想通貨は現在までの大きな市場へと成長している事から、このような国ごとの法整備や取り組みに注視しておくと良いでしょう。
仮想通貨の法整備に積極的か消極的かで、FX通貨の売買動向に影響を与える可能性があります。
仮想通貨やブロックチェーンを使ったビジネスは、世界中で多く出現している現状です。
そのため、国ごとの動きがどのような影響を与えたか、また今後どのような動きになるかはある程度予測をしておくと良いでしょう。
通貨がある限りFXはなくならない
仮想通貨が盛り上がれば、FX業界は終わるのではないかという声を上げる方が多くいます。
しかし、通貨がある限りFXがなくなる事はないです。
今まで長年浸透した日本円がすぐに無くなるとは考えられません。
法定通貨と仮想通貨は今のところ全く別物の通貨です。
基本的なスタイルを崩す必要はないですが、仮想通貨を意識した取引を始める事でより有効な分析ができるようなり得るでしょう。
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